これまでのお問い合わせ内容をQ&Aにまとめました。
Q１．建築の相談をしたいのですが、どうすればいいでしょうか？
お問い合わせフォームやお電話でお問い合わせください。
その後、日程を決めて事務所か、ご都合の良い場所にてお打ち合わせをさせて頂きます。
お話を伺った上で、設計監理の進め方などについてご説明致します。その際に土地情報など、詳しい資料をお待ちいただけましたらより具体的な説明も可能です。
Q２．相談は有料でしょうか？
何度でも無料で相談させていただきます。
具体的な提案のご依頼（初回プランニング）があった時から、調査・企画経費として有料とさせていただきます。（一律5万円とし、設計・監理契約を結んだ場合には設計料に充当します。）
また、こちらから遠方(関西圏以外)に相談に伺う際は、出張料を頂くことにしています。
Q３．建築設計事務所に依頼をするメリットは何ですか？
理想の住宅の実現に向けて、提案・設計・見積・施工監理と、あらゆる角度でサポートします。
思い描く一生に一度の住宅を建築する事は、本来簡単なものではありません。自分自身を含む家族がどのような暮らしを歩みたいのか？どのようなプランや建築の建ち方が良いのか？予算の中でどのような住宅が可能か？こうした問いに対して、最初のプレゼンテーションで、客観的な視点にたった設計図面と、立体的な建築模型をセットにした提案を見ていただき、設計打合せではコミュニケーションを綿密にとることで、一緒になってその答えを探していきたいと思っています（基本設計）。
そして、設計契約締結後は、クライアントの希望を元に詳細な設計図書を作成し、いくつかの工事会社に競争見積を行い、適正な見積価格を導きます（実施設計）。工事においても、設計事務所に依頼する事で、工事会社に対して第３者的立場で、厳しく工事監理を行い品質保持に努めます（工事監理）。
Q４．設計事務所が設計すると費用が多くかかるのではないでしょうか？
そんな事はありません。建築における予算はとても大切な条件です。予算の大小かかわらず ご希望の予算を伺った上で、あくまで希望コストのなかで納まるよう配慮し、最大限の提案をさせていただきます。
建築工事では、新築の場合、建築士が設計図書を作成する必要がある為、工務店やハウスメーカーにしろ設計経費は建築工事費用とは別に計上されます。この設計経費が、設計事務所の設計料にあたるものとお考え下さい。
それに加えて、私たちは、これまでの実績によって、工事の品質と価格を両立させるノウハウを持っています。例えば、デザイン性の高いキッチンや設備工事の場合、メーカー品を使うのでは無く、木工家による家具工事や様々な既成品をアンサンブルする事で、デザインと機能性を併せ持ち、かつ工事価格を抑えるご提案ができます。他にも基礎工事に、鉄骨工事やプレカット工事、建具工事や左官工事など職人の繋がりを駆使して、設計段階からコストマネジメントを計ります。こうした既成概念にとらわれず建築の質とコストを両立させる事で、これから数十年耐えうる豊かな建築空間の実現を目指します。
Q５．設計料はどれくらい必要ですか？
原則として新築の場合は総工費（税込）の12%（最低200万円）、リノベーションの場合は総工費（税込）の15%（最低100万円）です。ただし、構造計算が必要な場合の構造設計料（設計料の20%程度）及び確認申請費用（申請業務費用＋申請機関への確認申請手数料実費）は別途になります。
Q６．建物が出来上がるのにどのくらいの時間がかかりますか？
新築の住宅で、正式にご依頼頂いてから1年～1年半程度かかります。
解体の有無や計画内容によって変わりますが、配分としては、設計に半年、見積確認申請に3ヶ月、施工に6ヶ月～が目安になります。改築の場合は規模により異なります 。
Q７．土地選びから相談にのってもらえますか？
もちろん可能です。「建築家不動産」という不動産会社と提携していますので、土地を探し、トータルな提案をすることも可能です。敷地を探す段階から相談していただければ予算のバランスなど、様々な観点からアドバイスが出来ます。特に斜面地や狭小地など難易度の高い敷地に対しては、多くの建築実績があります。難条件だからこそ実現できる建築空間、生活のあり方に興味がありますので是非ご相談ください。
Q８．遠方でも設計できますか？
場所はどこでもお受けしてます。日本全国、海外も大丈夫です。
※ 遠隔地(関西圏以外）の場合、設計監理料以外に別途、交通費を実費でいただいております。
Q９．店舗やリノベーション等の設計もできますか？
建築設計だけではなく、店舗デザインや住宅・住戸リノベーションなども対応いたします。特殊な用途や規模によっては、プロジェクトに応じて構造設計や設備設計、什器・照明・布の職人など外部コラボレーターと組んで、設計・デザインをさせていただきます。
Q１０．耐震や断熱についての考え方を教えてもらえますか？
地震の頻度が多く、気候の変動も激しい昨今においては、耐震や断熱対策は必須であると考えています。
実績としては、「Tの住宅」（鉄骨造2階建て）ではフラット35S取得の為、耐震等級2、当時の省エネルギー等級4（現在は断熱等級）を満たす設計を行いました。以後建築した住宅については、この断熱等級4をベースに周辺の環境事情に応じて仕様を決定しています。
耐震については、ご要望に応じて耐震性の高い「耐震等級2」や「耐震等級3」の住宅も設計しますが、耐震等級が向上すれば構造にかかる費用も高くなります。建築基準法が定める耐震基準である耐震等級1でも、軽量化や柱梁の合理的配置にすることで、それ以上の強度を持たせた計画としています。構造形式については、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造（RC造）・混構造など、ご希望やコスト、建物のプランや形状に応じて、どの工法にも対応いたします。
断熱については、屋根断熱は高性能硬質ウレタンフォームを用いた外断熱（断熱等級4相当）とし、壁断熱は木造では柱間に高性能グラスウール、鉄骨造では高性能硬質ウレタンフォームによる外断熱を基本としています。ガラスはペアガラスで直射が入る部分にはLOWEガラスを採用しています。
「Tの住宅」では、屋根が近い2階リビングでしたが、真夏の暑い時以外は、通風計画と合わせる事で、エアコンを使わずに生活できるとの事でした。それ以後の住宅でも同様の仕様としています。
※耐震等級とは？
住宅性能評価及び耐震診断により、建物がどの程度の地震に耐えられるかを示す等級の事です。耐震等級は、建築基準法で定める耐震基準を満たせば「等級1」、その1.25倍なら「等級2」、1.5なら「等級3」となります。
2020/10/04